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GREEN×EXPO 2027のチケットを安く入手する方法|ふるさと納税・割引ガイド【横浜万博】

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GREEN×EXPO 2027のチケットを少しでも安く用意する方法は、大きく分けて「ふるさと納税の返礼品でもらう」「前売り価格で買う」「団体割引を使う」の3つです。なかでも金額の差が大きいのがふるさと納税ですが、開催地に住んでいる人は対象外になるという落とし穴があります。

このページでは、横浜市と神奈川県それぞれの返礼品を寄付額つきの表で比較し、「実質いくらお得になるのか」の目安、対象外になる居住地、対象外だった場合の代わりの方法までを整理します。

※「まわるにっぽん!」はGREEN×EXPO 2027の非公式ガイドサイトです。寄付額や受付状況は変わることがあるため、申し込み前に各自治体・ふるさと納税ポータルと公式サイトで最新情報をご確認ください。(最終更新:2026年9月)

目次

チケットを安く用意する3つの方法

  • ふるさと納税の返礼品:控除上限額に余裕があれば、実質2,000円の自己負担でチケットを入手できる可能性。ただし横浜市民・神奈川県民は対象外。
  • 前売り価格(早割):居住地を問わず誰でも利用可。会期中の通常価格より大人で1枚600円安い(4,900円→5,500円)。販売は2027年3月18日まで。
  • 団体割引:15名以上の団体・学校団体向け。大人5,200円(通常価格より安い設定)。

券種ごとの正規料金や夜間券・通期パスの価格はGREEN×EXPO 2027のチケット料金一覧にまとめています。この記事は「安く入手する方法」に絞って解説します。

ふるさと納税でチケットをもらう仕組み

ふるさと納税は、給与収入や家族構成で決まる控除上限額の範囲内で自治体に寄付すると、自己負担2,000円を除いた金額が翌年の住民税・所得税から控除される制度です。この2,000円は寄付先や返礼品ごとにかかるのではなく、その年に行ったふるさと納税全体に対して1回だけの自己負担です。

つまり、もともとふるさと納税を使う予定で上限額に余裕がある人なら、実質2,000円の負担のなかで入場チケットを受け取れる可能性があります。逆に、上限を超えて寄付した分は控除されず自己負担になるため、誰でも必ず2,000円で済むわけではありません。申し込み前に、自分の控除上限額の目安を確認しておきましょう。

控除を受けるには手続きも必要です。確定申告をしない給与所得者で寄付先が年5自治体以内なら「ワンストップ特例制度」、それ以外は確定申告で寄付金控除を申請します。寄付しただけでは控除は完了しません。

横浜市と神奈川県の返礼品を比較

GREEN×EXPO 2027のチケットを返礼品にしているのは、開催地の横浜市と神奈川県です。同じ博覧会のチケットでも、形式・券種・寄付額・対象外の居住地が異なります。

項目横浜市神奈川県
チケット形式電子チケット紙チケット(カード型・単色/カラー)
用意されている券種前売り1日券・通期パス・夏パス・特別割引券前売り1日券(単色/カラー)
前売り1日券の寄付額
(大人/中人/小人)
17,000/10,000/5,000円単色 18,000/11,000/6,000円
カラー 19,000/12,000/7,000円
主な申込ポータルふるさとチョイス、ふるなび などふるさとチョイス、さとふる、楽天ふるさと納税 など
対象外の居住地横浜市在住者・法人・団体神奈川県在住者すべて
受け取りの流れSMS/メールでチケットIDが届き、公式チケットサイトで登録して利用紙チケットが郵送で届く

横浜市は複数回入場できる券種もそろえています。参考として、2026年時点で案内されている主な寄付額の目安は次のとおりです(大人/中人/小人)。

  • 通期パス:94,000/54,000/22,000円
  • 夏パス:40,000/24,000/10,000円
  • 特別割引券:10,000/6,000/3,000円

寄付額は改定されることがあり、受付が終了する券種もあります。実際の金額は申込時点でポータルサイトの表示を確認してください。電子チケットに慣れているなら横浜市、紙のカードで残したいなら神奈川県、というように受け取り方で選ぶ方法もあります。

実質いくらお得になる?

控除上限額に余裕がある前提で、自己負担が2,000円で収まる場合の目安です。

  • 前売り1日券(大人):通常購入なら4,900円。横浜市の返礼品なら寄付17,000円だが実質負担は2,000円。差し引き約2,900円お得だが、その年のふるさと納税枠を17,000円分使う。
  • 通期パス(大人):正規価格28,000円。返礼品なら寄付94,000円・実質2,000円で、26,000円分お得になる計算。ただし枠の消費が大きい。

寄付額そのものは販売価格より高く、返礼品としての「還元率」は高くありません。得になるのは、あくまで控除上限額の枠内に収まり、その枠をチケットに充てられる場合です。ふるさと納税の枠に余裕がない人や、ほかの返礼品にも使いたい人は、前売り価格で買うほうが分かりやすくなります。

見落としやすい注意点|横浜市民・神奈川県民は対象外

総務省告示により、自分が住んでいる自治体からは返礼品を受け取れません。これがGREEN×EXPO 2027のチケットでは分かりにくい形で効いてきます。

  • 横浜市在住:横浜市への寄付は対象外。横浜市は神奈川県内なので、神奈川県への寄付も対象外。つまり両方もらえません。
  • 横浜市以外の神奈川県在住:神奈川県への寄付は対象外。横浜市への寄付は返礼品を受け取れます。
  • 神奈川県外に在住:横浜市・神奈川県のどちらも対象。

なお、横浜市・神奈川県以外にも、県内の市町村がGREEN×EXPO 2027のチケットを返礼品として扱う場合があります。住んでいる市町村以外の自治体の返礼品であれば対象になり得るため、神奈川県在住の人は、ポータルサイトで居住地を設定して検索してみるとよいでしょう。対象外の場合は、次に説明する前売り価格・団体割引を検討します。

対象外の人向け|前売り価格と団体割引

ふるさと納税を使えない場合、個人でできる基本の節約は前売り価格(早割)の活用です。早割の1日券は2027年3月18日まで販売され、大人4,900円。開幕後の通常価格5,500円と比べて1枚600円、4人家族なら2,400円の差になります。

人数が集まるなら団体割引券(15名以上、大人5,200円)も候補です。家族・友人だけで足りなくても、職場や地域の集まりでまとまって購入できないか確認してみましょう。適用条件は申込時点の公式案内で確認してください。券種ごとの詳しい料金は次の記事にまとめています。

よくある質問

ふるさと納税なら実質2,000円でチケットを入手できますか?

控除上限額の範囲内で寄付し、ワンストップ特例または確定申告で控除手続きをすれば、その年のふるさと納税全体に対する自己負担は原則2,000円です。上限を超えた寄付分は控除されず自己負担になるため、事前に自分の上限額を確認してください。

横浜市と神奈川県の返礼品は何が違いますか?

横浜市は電子チケットで、前売り1日券のほか通期パス・夏パス・特別割引券もあります。神奈川県は紙チケット(単色/カラーのカード型)で、前売り1日券が中心です。寄付額もそれぞれ異なります。

横浜市民は神奈川県へ寄付すればチケットをもらえますか?

もらえません。横浜市民は横浜市の住民であると同時に神奈川県民でもあるため、横浜市・神奈川県のどちらへ寄付しても返礼品の対象外です(返礼品なしの寄付は可能)。横浜市以外の神奈川県民は、横浜市への寄付なら返礼品を受け取れます。

対象外の場合、ほかに安く買う方法はありますか?

前売り価格(早割)の活用が基本です。早割1日券は大人4,900円で、通常価格より1枚600円安く、2027年3月18日まで販売されます。15名以上なら団体割引券(大人5,200円)も利用できます。

まとめ

GREEN×EXPO 2027のチケットを安く用意するなら、まずふるさと納税の返礼品が候補です。横浜市は電子チケット(前売り1日券・通期パス・夏パスなど)、神奈川県は紙チケット(単色/カラー)を用意しており、控除上限額に余裕がある人なら実質2,000円の自己負担で入手できる可能性があります。

ただし横浜市民は横浜市・神奈川県のどちらも対象外、横浜市以外の神奈川県民は神奈川県が対象外です。対象外なら、前売り価格(早割・大人4,900円)や15名以上の団体割引が現実的な選択肢になります。寄付額・受付状況は2026年時点のもので変わる可能性があるため、申し込む直前に各自治体・ポータルサイトの最新案内を確認してください。

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この記事を書いた人

はじめまして。「まわるにっぽん!」管理人です。

2025年大阪・関西万博には会期中に約30回訪れ、全パビリオンを制覇しました。会期前半と後半で混雑具合がまったく違うなど、実際に何度も足を運んだからこそ分かることを発信したいと思い、このサイトを立ち上げました。

今後は,
日本各地を毎年巡る大型フェア・博覧会の情報を、実際に現地へ足を運んだ視点でお届けしていきます。

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